東レ尖端素材（代表理事社長 金永燮）が情報弱者の情報のアクセシビリティ向上に向けて、ノートパソコン148台を韓国IT福祉振興院及び環境団体を寄付した。

今回寄付したノートパソコンはここ4年間TAKの役職員が業務用で使用していたもので、OS及びSWを整備し、情報弱者の手に届けられる予定である。今回の寄付は単なる機器の支援を超え、デジタル環境へのアクセシビリティが制限されている人たちに実質的に役に立つことを目標に実施された。

東レ尖端素材は今年の寄付を含め、これまで約600台のノートパソコンを寄付し、デジタル格差の解消と資源の好循環によつ社会的価値の実現を通じて、ESG経営を積極的に実践している。

金社長は「情報のアクセシビリティこそ、教育と機会の格差につながる分、これからもデジタル弱者に実質的に役立つ支援を続いていく」と話した。